「ベトナム人材の応募が急減した」「送り出し機関から『以前ほど人数が集まらない』と言われた」――近年、外国人採用の現場でこうした課題が急増しています。2010年代、技能実習や特定技能の主役として中小企業を支えてきたベトナムですが、その潮流は明確に変わりつつあります。
多くの経営者や人事担当者が「次はどの国を選ぶべきか」と模索していますが、この採用難は求人条件や手法の改善だけで解決できる問題ではありません。
本質的な要因はベトナム経済の急成長にあり、日本へ出稼ぎに赴く構造的動機そのものが薄れているためです。
現地での実感を踏まえ、今後のグローバル戦略は「事業展開ならベトナム、人材採用ならネパール」という方針で整理できます。
本記事では、一人当たりGDP・若年失業率・送金依存度などの公的統計と現地の最新情勢からその背景を解説し、貴社に最適な国選びの基準を提示します。
私たちG-Star HR Linkは、ネパールに自社の日本語学校とトレーニングセンターを構える人材紹介会社です。
一方で当社代表の岡本は、かつて自身がベトナムに設立した日本語学校の面接サポート等を通じ、現在もベトナムの労働市場を継続的に注視しています。
特定の国を優遇するのではなく、双方の現場をリアルタイムで見てきた立場から、構造的な違いを公平客観的にお伝えすることが本書の目的です。
なお、ネパール人材の採用フローや費用の全体像はネパール人採用の基本ガイドで解説しています。
「ベトナム人材の採用が難しくなった」と言われる背景
まず押さえたいのは、この変化が「たまたま集まらなかった」という一時的なものではないという点です。
これは公的統計と現地のリアルな情勢にも明確に表れた、構造変化にほかなりません。
在留ベトナム人の伸び率はピーク時の半分以下に
出入国在留管理庁の「在留外国人統計」を時系列で見ると、その変化は一目瞭然です。在留ベトナム人数は2015年末の約14.7万人から、2019年末には約41.2万人へと、年20〜30%台の急ピッチで急増しました。
「外国人採用＝ベトナム」という市場の共通認識は、この爆発的な拡大期に醸成されたものです（出典: 出入国在留管理庁「在留外国人統計」国籍・地域別 在留外国人数の推移）。
しかし、コロナ禍を経て増加ペースは明確に鈍化しています。
2024年末は前年比12.3%増（634,361人）、2025年6月末は同10.0%増（660,483人）と、国別人数こそ中国に次ぐ2位を維持しているものの、伸び率は全盛期の半分以下に低下しました。
さらに、ベトナム採用の主力であった「技能実習」は、制度全体で2025年6月末に449,432人となり、前年末比で7,163人減と明確な減少へ転じています（出典: 出入国在留管理庁「令和7年6月末現在における在留外国人数について」）。
対照的なのがネパールです。
在留ネパール人数は2025年6月末時点で273,229人に達し、国籍別5位（2024年末にブラジルを逆転）へ浮上しました。
前年同期比32.1%増と高い成長率を維持しており、2025年上半期の増加数でもネパール（前年末比+40,186人）がベトナム（同+26,122人）を逆転しています。
まずは「ベトナムの勢いが鈍化し、ネパールが急伸している」という大潮流を押さえる必要があります。
劇的な経済成長が変えた街の風景
では、統計の背景では何が起きているのでしょうか。
代表の岡本がベトナムの日本語学校の面接サポートで現地を訪れた際、数年前とは変貌した街の様子に直面しました。
その象徴的な光景の一つが外食産業です。日本人創業者がベトナムで立ち上げた人気ピザチェーン「Pizza 4P's」は、今や国内外に約40店舗を展開するブランドへと成長しました。
かつては駐在員や外国人観光客が中心だった高級価格帯の店内は、現在、現地のベトナム人客で埋め尽くされています。これは生活必需品以外に消費できる層が、現地で急速に厚くなっている証拠と言えます。
もう一つの変化は道路の風景です。現地財閥ビングループ傘下の自動車メーカー「ビンファスト」が手がける国産EVが、日常風景の一部となっています。
ハノイ市中心部では2026年7月からガソリンバイクの走行規制が段階的に開始される予定であり、国を挙げた電動化への転換が急ピッチで進んでいます（出典: ベトナム政府ポータル（英語版・2025年7月））。
自国メーカーのEVが政策とともに普及する光景は、かつての「人件費の安い生産拠点」というイメージを覆します。世界銀行の統計もこの実感を裏付けており、ベトナムの2024年の実質GDP成長率は7.0%を記録。
一人当たり名目GDPは2014年の2,546ドルから2024年には4,717ドルへと、この10年でほぼ倍増しています（出典: 世界銀行 World Development Indicators）。
実際、岡本が面接に同席した日系印刷関連企業（中国から東南アジアへ拠点を移転）も、人件費高騰を背景に、すでにバングラデシュやアフリカの視察を開始していました。コスト面においても、ベトナムは「人件費の安い国」から、すでに「次の国を探される側」へと立場を変えているのです。
応募者の変化——「日本で働く動機」の構造変化
採用に直結する変化として最も示唆的なのは、面接に訪れる応募者の属性です。
代表の岡本が同席した面接では、「旅行が好き」と語る応募者に渡航先を尋ねると、シンガポールやマレーシア、タイなど、海外旅行を経験している若者が珍しくなく、日本食についても「食べてみたい」ではなく「現地で食べたことがある」という答えが返ってきます。
実際、ベトナム都市部では日本食店が急増し、現地の一般客で賑わっています。日本への観光旅行も身近なものとなり、2024年の訪日ベトナム人数は62万1,100人と過去最高を更新しました（出典: 日本政府観光局（JNTO）「訪日外客数（2024年12月および年間推計値）」）。
一方、ネパールで面接を行うと、旅行先は「国内」が中心であり、日本食も「一度食べてみたい」という段階です。これは数年前、すなわちベトナム人材が日本へ押し寄せていた最盛期の熱量や温度感と酷似しています。
さらに、円安のインパクトが重なりました。2024年には一時1ドル＝160円台まで円安が進み、母国通貨換算による日本の賃金の魅力は大きく目減りしています。
国内経済が成長し、所得も伸び、日本は「観光で行く国」になった――。ベトナムの若者にとって日本での就労は、もはや「人生を変える出稼ぎ」ではなく、「数ある選択肢の一つ」へと変容したのです。
これはベトナム人材の「質」の低下ではなく、経済成長に伴う海外出稼ぎの減少という、かつての中国などが歩んだ歴史的プロセスです。
本質的な問題は、この構造変化を認識しないまま「以前と同じ感覚」で採用計画を立て続けてしまう企業側のリスクにあります。
統計で比較するベトナムとネパール——「出稼ぎ経済」の現在地
では、外国人材の供給構造を見極めるうえで当社が重視する指標を中心に、両国の公的統計を比較してみましょう。
指標 | ベトナム | ネパール |
|---|---|---|
一人当たり名目GDP（2024年） | 4,717ドル | 1,460ドル |
実質GDP成長率（2024年） | 7.0% | 3.7% |
若年失業率・15〜24歳（2024年） | 6.3% | 20.6% |
海外送金の対GDP比 | 3%前後（2023年推計） | 26.0%（2024年） |
人間開発指数HDI（2023年） | 0.766（高位・世界93位） | 0.622（中位・世界145位） |
年齢中位数（2024年） | 34歳前後 | 25歳前後 |
在留者数（2025年6月末） | 660,483人（前年同期比+10.0%） | 273,229人（同+32.1%、2024年6月末206,898人→273,229人） |
出典: 世界銀行 World Development Indicators（GDP・失業率・送金、2024年。若年失業率はILOモデル推計）、UNDP「人間開発報告書2025」（2023年値）、国連「世界人口推計2024」、出入国在留管理庁「令和7年6月末現在における在留外国人数について」。
ベトナムの送金依存度は世界銀行の統計データベースに直近値の掲載がなく、同行の移民・送金関連報告書による2023年推計（約140億ドル）を基に算出した概算値を記載しています。
「出稼ぎ転換点」——一人当たりGDPから読む供給の先行き
このデータを読み解く鍵となるのが、外国人材業界における「一人当たりGDPが1,500〜4,000ドルの時期に海外出稼ぎが活発化し、この帯を抜けると供給が細り始める」という実務上の経験則です。
これは送り出しの主役が中国からベトナムへ、そして次なる国々へと移行してきた歴史と見事に整合します。
ベトナムの4,717ドルは、すでにこの水準の上限を超えています。若年失業率は6.3%と国内雇用が安定しており、海外送金依存度もGDP比3.0%前後にすぎません。人間開発指数（HDI）も0.766と「高位」に属し、国全体として出稼ぎ依存のフェーズを卒業しつつあります。
対するネパールの1,460ドルは、出稼ぎ活発化の入り口に達した水準です。10年前のベトナム（2014年・2,546ドル）よりもさらに手前に位置し、若年失業率は20.6%と国内の雇用機会が圧倒的に不足しています。
まさに、ベトナムは「出稼ぎの出口」に、ネパールは「入口」にいる――これが統計から見える両国の決定的な現在地の違いです。
送金依存度26.0%——ネパールは「出稼ぎが基幹産業」の国
ネパールの経済構造を象徴しているのが、海外送金依存度の高さです。海外で働く労働者からの送金がGDPの26.0%（経済のおよそ4分の1）を占め、この水準は世界でもトップクラスです（出典: 世界銀行「Personal remittances, received (% of GDP)」）。
ネパールにとって海外就労は一時的な現象ではなく、経済を支える揺るぎない土台です。
加えて、人口構成の若さも際立っています。国連の「世界人口推計（2024年版）」によると、ネパールの年齢中位数は25歳前後と、ベトナムの34歳前後より約9歳若く、働き盛りを迎える世代が豊富に控えています。
国内の雇用創出が追いつかない現状を踏まえると、同国は「海外就労を志望する若者が構造的に生まれ続ける環境」であり、日本企業にとっては今後も安定した労働力の供給源となり得るのです。
なお、本稿では2国間の比較に焦点を当てていますが、ネパール単体にスポットを当て、これらの統計指標から「採用対象国としての適性」をさらに深く検証した関連記事もご用意しています。
ネパール自体の評価を確かめたい方はネパール人採用のメリット・デメリットをあわせてご覧ください。
「事業展開ならベトナム、人材採用ならネパール」が意味すること
これまでの構造変化を踏まえ、当社では「事業展開ならベトナム、人材採用ならネパール」という方針を提唱しています。これは優劣の議論ではなく、両国が歩む経済発展のフェーズが異なることに起因します。
ベトナムは「送り出し国」から、攻めの「巨大市場」へ
約1億人の人口を抱え、2024年に7.0%の経済成長を記録したベトナムは、消費市場としての魅力が急拡大しています。代表の岡本が現地で進出コンサルタントや飲食関係者からヒアリングした実感としても、所得の上昇に伴い、小売や美容、健康関連といった消費者向けビジネスが大きく伸びる余地は確実です。日系企業の進出も加速しており、日本から見たベトナムは「働き手を確保する国」から「商品やサービスを売る国」へと変貌を遂げています。
だからこそ、これからのベトナム人材との関わり方は「事業展開」を軸に考えるのが合理的です。
たとえば将来の現地進出を見据え、日本で幹部候補として採用・育成する手法は理にかなった戦略です。日本で経験を積んだ後に母国へ戻り、現地拠点を牽引する――そうしたキャリアパスを用意できる企業にとって、ベトナム人材の採用は今後も極めて高い価値を持ち続けます。
ベトナム人材の価値は普遍
誤解のないよう強調すべきは、この変化が「ベトナム人材の価値の低下」を意味するものでは決してないという点です。
事実、特定技能の在留者数を国籍別に見ると、ベトナムが148,486人と全体の44.2%（ほぼ半数）を占める最大勢力であり、現在も日本の現場を支える中核であることに変わりはありません（出典: 出入国在留管理庁「特定技能在留外国人数の公表等」）。
すでに自社で活躍しているベトナム人社員がいる場合、その定着支援とキャリア形成に投資する価値は依然として極めて高いと言えます。
変化しているのは、「今後も若い人材を、以前と同等の規模と条件で採用し続けられるか」という将来の見通しです。
労働供給が細れば、国内外の競合との条件競争は避けられません。この構造変化を前提に戦略を組み直せるか否かが、数年後の採用の安定性を大きく左右します。
ネパールは「出稼ぎ構造」がもたらす、高い採用安定性
対するネパールは、豊富な若年人口、限られた国内雇用、そして経済の柱である海外送金という構造が当面継続します。
日本での就労は本人や家族にとって極めて大きな意味を持つため、日々の安定した勤務姿勢へと直結しやすい環境にあります。
個人の資質以前に、「国家の構造として、意欲ある候補者が安定的に供給され続ける」という強固な土台がある。これこそが、「人材採用ならネパール」と提唱する本質的な理由です。
なお、ネパール人材の「明るく人懐こい気質」や「日本語習得の早さ」といった個人・言語的な特徴については、関連記事ネパール人の国民性と性格とネパール人はなぜ日本語の習得が早いのかで詳しく解説しているため、本稿では割愛します。
採用を検討される際は、こうした「個人の特性」と、前述した「国家の構造」の両面から総合的に判断することをおすすめします。
外国人材の国の選び方——ベトナム・ネパール各国の適性
両国の構造的な違いを踏まえ、自社はどちらを選択すべきでしょうか。当社はネパール人材の紹介事業を展開していますが、すべての企業に対してネパールが最適解であるとは考えていません。以下に、公平な判断基準を整理します。
ベトナムでの採用継続・選択が合理的なケース
社内基盤の確立
すでにベトナム人社員のコミュニティがあり、通訳・教育・生活支援の体制が整っている（同郷の先輩の存在は定着率向上に直結します）。将来の海外展開
ベトナムへの進出構想があり、将来の現地拠点における幹部・スタッフ候補を育成したい。高度人材の獲得
「技術・人文知識・国際業務」などの在留資格を用いた、専門エンジニア等の採用が中心である。高い処遇・キャリアパス
国内外の競合他社と比較されても、選ばれるだけの給与水準や魅力的なキャリアプランを提示できる。
上記の条件を満たす企業であれば、ベトナム採用を急に打ち切る必要はありません。
ただし、応募者の確保や採用競争が厳しくなる前提に立ち、送り出し機関の質や候補者の来日動機をこれまで以上に慎重に見極める必要があります。
ネパールが有力な選択肢になるケース
初めての外国人採用
特定の国への依存やしがらみがなく、労働供給が安定している国をゼロベースで選択できる。長期的な採用の継続と高い定着率の実現
単発採用にとどまらず、5年、10年といった中長期のスパンで安定的に人材を確保し、活躍し続けてほしい。現場を支える人材の確保
製造・外食・介護といった、現場の中核を担うマンパワーの拡充が目的である（製造業での在留資格の使い分けは製造業の外国人採用で解説しています）
なお、ネパール人材を特定技能で受け入れる際の具体的な手続きや必要書類、費用感については、関連記事特定技能でネパール人材を採用する全手順にまとめています。
迷ったときは「自社の体制」と「国の供給構造」の噛み合わせで考える
結局のところ、国選びの本質は「どの国の人が優秀か」という議論ではありません。
国民性の優劣を比べるような問いは、実務においてはほとんど意味を持たないからです。
企業が真に問うべきは、次の3点に集約されます。
採用の期間
今回の採用は単発か、それとも中長期にわたる継続的なものか社内インフラ
受け入れ実績や生活・教育の支援体制は、どちらの国に向けて整っているか事業の展望
将来的に、対象国への海外展開や現地拠点の構想はあるか
これら3つの自問に対する答えと、ここまで解説してきた両国の供給構造を突き合わせれば、自社にとって進むべき選択肢が、自ずと絞り込まれるはずです。
よくある質問（FAQ）
Q1. ベトナム人材が「採れない」「応募が集まらない」と言われるのはなぜですか？
A. 最大の要因は、ベトナムの経済成長と急激な円安の進行です。
ベトナムの一人当たりGDPは過去10年でほぼ倍増し、4,717ドル（2024年・世界銀行）に到達。若年失業率も6.3%と低水準で、国内に十分な雇用が存在します。この経済発展に円安が重なったことで、日本で働く経済的メリットが相対的に低下しました。
以前と同じ手法・条件のまま、これまで通りの人数を確保することは年々困難になっています。
Q2. すでにベトナム人社員が活躍しています。ネパールに切り替えるべきですか？
A. 急に切り替える必要はありません。既存の体制を活かしつつ、「分散」を進めるのが現実的です。
社内にすでにベトナム人コミュニティや支援体制があること自体が、他社にはない大きな「採用資産」です。これを手放すのは得策ではありません。
最も合理的なのは、現在のベトナム人社員の定着・育成に注力しつつ、今後の新規採用の一部でネパールなど次なる国を試し、供給リスクを分散させていく方法です。
国籍が変われば食事や宗教面など新たな配慮も必要になるため、まずは少人数から試験的に導入することをおすすめします。
Q3. ネパールもいずれ経済成長して、採用できなくなるのではないですか？
A. 長期的にはその可能性がありますが、ベトナムとはタイムライン（時間軸）が大きく異なります。
ネパールの一人当たりGDPは1,460ドル（2024年）であり、労働力の供給が細り始めるとされる水準までは、まだ十分な距離があります。現在のベトナムのGDP4,717ドルと比較しても大きな開きがあり、かなりの期間にわたって安定した供給構造が続くと見込まれます。
そして、将来的にネパールが豊かになり海外出稼ぎが減るとすれば、それは同国の人々にとって極めて喜ばしいことです。
私たちはその日が訪れるまでの間も、日本での就労経験が本人のキャリアだけでなく、将来的なネパールの発展にも還元される、価値あるマッチングを追求し続けてまいります。
まとめ
ベトナム採用難の背景
根本原因は同国の経済成長という「構造変化」。一人当たりGDPは10年でほぼ倍増し、在留ベトナム人の伸び率はピーク時の半分以下に鈍化。ネパールの供給力
年齢中位数25歳前後と若く、送金依存度26.0%・若年失業率20.6%という背景から、今後も安定した出稼ぎ供給構造が継続。在留ネパール人は前年比3割増のペースで急拡大。2国間の位置づけ
ベトナムは「労働力の送り出し国」から「攻めるべき消費市場」へと変貌。人材採用における「供給の安定性」という点では、現在はネパールに分がある。自社における最適解
国選びの正解は企業ごとに異なる。「社内コミュニティの有無」「将来の現地進出構想」「採用の継続性」の3軸で総合的に判断することが重要。
最終的にどの国を選択するにしても、送り出しルートの「質」を丁寧に見極めることが、外国人採用を成功させる普遍の鉄則です。
次に読むべき記事:
国の構造を知ることが、採用の遠回りを防ぐ近道になります
「ベトナムが難しくなったから、次は流行りの国へ」という表面的な発想だけでは、数年後にまた同じ課題に直面しかねません。重要なのは、その国の経済フェーズや就労動機の「構造」を理解し、自社の体制と合致する国を選ぶことです。
国を選定した後は、どの紹介会社・送り出しルートと組むかが成否を分けます。ぜひ関連記事ネパール人材紹介会社の選び方も、判断の参考にしてください。
私たちG-Star HR Linkは、ネパール現地の自社学校で教育した人材をご紹介する会社ですが、各国の労働市場の変化を踏まえ、お客様ごとに最適な選択をフラットに共創するスタンスを大切にしています。
「自社にはどちらの国が合うのか」「既存のベトナム人体制を活かしつつ、次のリスク分散を進めたい」といった初期段階のご相談も歓迎いたします。お問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。